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九州大学は、紛争の影響で保健医療サービスへのアクセスが制限されているアフリカのスーダンで、九州大学が途上国の健康利用を支援するために進めている持ち運べる医療測定器「ポータブル・ヘルスケア・システム」を使って、妊婦の検診の実証を開始したと発表しました。

九州大学の開発した「ポータブル・ヘルス・クリニック」は、医療機器やICT端末を詰め込んだ鞄を持ち運び、医師のいない遠隔地や発展途上国で健康診断やオンライン診療を行う遠隔医療システムです。

すでにバングラデシュなど世界7カ国で活用されています。

スーダンでの取り組みは、九州大学の客員教授川原尚行さんが理事長で、スーダンで医療活動に取り組んでいるNPO法人ロシナンテスと進めているものです。

今年2月から4月までに372人の妊婦が検診を受けて、遠隔医療相談や医療機関への紹介などにつながっています。

スーダンは、国内紛争が続き日本の外務省は、「退避勧告」を出しています。

九州大学では、厳しい状況下にある母と子を、「ポータブル・ヘルスケア・システム」を使って科学的に支援し、医療DXを実現するとしています。