イラン情勢の悪化を受け、午前の日経平均株価は1400円以上下落しました。
　東京株式市場の日経平均株価は取引開始とともに下落し、一時、2日の終値より1400円余り値下がりしました。
　三井住友DSアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジストは、「イラン情勢の先行きが不透明になるなか、リスクを避けたい投資家が様子見の姿勢を強めているため、株から資金を引き揚げ現金の保有に切り替えている」と分析しています。
　下げ幅が拡大している理由については「海外のファンド勢が日経平均の先物に売りを仕掛けていることも推測される。年初から上昇ペースが速かったので中東情勢の悪化をきっかけに調整が入っている可能性もある」と指摘しています。