先週の日経平均株価は、緊迫する中東情勢を背景に原油価格の急騰が大きく響きました。
　1週間でおよそ1800円下落し、13日金曜日の終値は5万4000円を割り込みました。 根津アジアキャピタルリミテッド
　河北博光氏 「イラン情勢に関して当初は短期間で終わる見方もあったが、その状況がやや悪化していることに加えて、特に原油高、大きく上昇したことが影響。（中東情勢の緊迫化が）長期化することになると、日本株についてはネガティブな影響を受けやすい。少し下落基調が続く可能性がある」
　中東情勢の動向とともに今週、専門家が注目しているのは…。 「今週はFOMC（連邦公開市場委員会）、日銀の政策決定会合、ECB（欧州中央銀行）の理事会ということで3つとも開かれる。日銀に関しては円安が進行しているので、少し円安を抑えるようなタカ派的な説明の可能性もあるが、その部分のトーンが弱いと、さらに円安が加速する可能性もある。日米首脳会談の中で何らかの話が出る可能性はあり、円ドルの水準について話が出てくる可能性もあるので、そういったことでマーケットが動く可能性もある」 （2026年3月16日放送分より）