2月14日のバレンタインデーにちなんだアンケートで、物価高にもかかわらず、約8割の人がプレゼントの金額を「増やす」、または「変わらない」としていることが分かりました。
　日本生命が男女約1万2000人を対象に調査したところ、配偶者やパートナーなどにプレゼントを渡すと回答した人は35.3％で、去年より2.3ポイント減少しました。
　プレゼントの平均金額は3272円で去年（3238円）とほとんど変わらず、自分へのプレゼントの平均額は去年より496円多い、4761円となりました。
　物価高が続いていますが、プレゼントの予算を「増やす」「変わらない」とした人は78.6％に上りました。
　プレゼントを渡す相手は配偶者・パートナーが64.3％で最も多く、2位が子ども（28.0％）、3位が同率で親や職場の人（12.5％）となりました。
　ただ、職場の人や仕事関係者にプレゼントを渡すことについては「必要ではない」、「どちらかといえば必要ではない」が約7割を占めています。
　ニッセイ基礎研究所の久我尚子上席研究員は「テレワークの定着により義理チョコ文化が衰退していることや物価高の影響で本命チョコやご褒美チョコを優先する傾向が強まっている」と分析しています。